会長　中西 宏明	理事長　小平 信因

 2021年の新年を迎え、皆様のご健勝とご清栄を心よりお慶び申し上げます。

 新型コロナウィルス感染症という想定外のリスクに見舞われた年が明け、世界は復興への道を歩もうとしています。ただ、この時点ではまだ感染症終息には至らず、引き続き最大限の注意を払いながら、新型コロナウィルスの感染リスクを克服していく必要に迫られています。

 新型コロナウィルス感染症は、ふだんは国際比較がしにくい分野でも厳然たる優劣を示すことになりました。
 その筆頭は保健・医療分野で、わが国でも、情報システムの浸透と標準化の遅れが、保健・医療従事者の負担を増大させ、感染者のリアルタイム的把握も困難にしています。
 他方、日本発の発明と言えるパルス・オキシメーターは呼吸困難の早期発見に、またコンピュータ断層撮影装置（CT）の普及は新型コロナ特有の肺炎の診断に大いに貢献し、特効薬が無い中でも早期の対症的治療を可能にしています。
 今後、通信環境の革新によって、広域的さらには国際的に鮮明な画像伝送が可能となれば、数の限られる感染症専門医などの知見も広く活用されるようになり、患者の安心を増すことができるでしょう。

 外出が制限される中では電子商取引（EC）が国際的に拡大していますが、それに伴う少量・多品種・多頻度の物流需要が物流セクターを圧迫している国もあります。
 この面でも、物流センター内の自動化（荷積み、荷下ろし、検品、搬送等）、物流センター間の効率的運用、配送ルート最適化などの物流DX（デジタル革新）関連技術が、増大する負荷の解消に大きな力を発揮しつつあります。

 1月20日には米国でバイデン政権が発足し、中東政策ばかりでなく、気候変動問題への取り組みでも変化することが予想されています。わが国でも、政府が「2050年カーボン・ニュートラル」を宣言し、経済界でも「チャレンジ・ゼロ」を掲げて、ネット・ゼロエミッション技術の開発、実装・普及が加速しようとしています。
 クリーン・エネルギーの需要増大は、従来わが国が輸入する石油の大部分を担ってきた中東諸国との関係を希薄化させるのではないかという懸念を生んでいます。しかし、カーボン・ニュートラル実現には、火力発電燃料と鉄鉱石の還元剤として膨大な水素が必要となり、その量は鉄鋼分野だけでも、水素還元製鉄（製銑量7500万tと前提）のために約750億N㎥の水素と約3400億kWhの電解電力量（日本の年間電力消費量の1/3）に達します。それをソーラー発電による電気分解等によって供給できる地域としては、量的にも経済的にも、中東が改めて注目されます。
 言わば、日本の環境技術とイノベーションが、中東で有り余っている太陽光に大きな経済価値を与え、クリーン・エネルギーの時代の日本と中東の関係を形成していく可能性があるわけであります。

 新型コロナウィルス感染症は、それぞれの国が取り組むべき課題を改めて浮き彫りにしました。課題が明確に認識できれば、イノベーションは生まれます。問題は、その実用化を妨げる社会の隘路を取り除き、イノベーションのスピードから取り残される人々を生まないような工夫を続けることです。
 2021年の実質GDPは世界的に回復傾向ですが、昨年の落ち込みを取り返せる国は限られ、中東ではGCC諸国ですら、先進国の回復度合いに達しないと予想されています。しかし、環境技術による「グリーン成長」も含めて、日本と中東がイノベーションを原動力に、エコノミストの予想を上回る成長を遂げていくことが期待されます。

 中東協力センターと致しましては、「中東と日本、官と民の結節点」として、イノベーションの波及を原動力とする成長が国際的に実現できるよう、微力ながら貢献してまいる所存です。
 本年が力強い成長を取り戻す一年となることを祈念致しまして、新年のご挨拶とさせていただきます。